近年、電子タバコは世界各国で規制が強化されており、一部の国や地域では販売や持ち込み自体が禁止されています。

とくにアジアではタイ・シンガポール・台湾・インドなど、電子タバコを全面的に禁止している国が多く、旅行や出張の際には注意が必要です。

その背景として、日本国内ではニコチンが含まれない電子タバコが主流である一方、海外ではニコチン入りの製品が広く流通していることが挙げられます。

これにより健康被害への懸念が高まっているほか、若年層を中心とした依存の拡大といった問題が生じているのです。

さらに、違法販売や品質のばらつきといった社会的課題も見られます。

本記事では、なぜ電子タバコが海外で禁止される国が多いのか、持ち込みが禁止されている国の状況、さらに海外で購入した電子タバコを日本に持ち込めるかどうかを解説します。

※本記事の内容は2025年8月時点の情報に基づいています。各国の法律や制度は変更される可能性があるため、最新の情報は必ず渡航先の政府機関の公式サイトや、日本の外務省が提供する海外安全情報などをご確認ください。

電子タバコが海外で規制される理由は？

海外で電子タバコを規制している主な理由は、未成年者の使用拡大への懸念やニコチン依存症問題の深刻化、税収の維持などです。

＜電子タバコ規制の主な理由＞

• 未成年の使用拡大が懸念されたため
• 航空機の安全性を確保するため
• ニコチン依存性の問題が深刻化したため
• たばこ税による税収を維持するため
• 粗悪な製品・違法なリキッドによる健康被害が増加したため

未成年の使用拡大が懸念されたため

未成年者による使用の拡大は、多くの国が電子タバコを規制する主な理由の一つです。

とくに海外では、若年層の間でフルーツやミントといったフレーバー付き電子タバコが爆発的に広まり、ニコチン依存症や健康被害が深刻な社会問題となりました。

日本国内では法律によりニコチンを含まない電子タバコしか流通していませんが、海外ではニコチン入りの製品が多いため、依存症を引き起こす大きな要因となっています。

こうした状況を受け、米国食品医薬品局（FDA）は、2020年1月に若年層に人気の高いフレーバー付きの電子タバコの製造・販売を規制する方針を打ち出しました。 現在でも、多くの国が同様の観点から規制を強化しています。

航空機の安全性を確保するため

電子タバコのバッテリーは、発火や爆発のおそれがあるため、航空機内の安全を守る目的で規制されています。

実際に、機内や空港で電子タバコが原因とみられる発煙・発火事故が報告されています。

2024年には、ギリシャ発の旅客機で離陸前に電子タバコが発煙し、緊急脱出スライドが作動する事態となりました。

特に電子タバコに使用されているリチウムイオン電池は、温度変化や故障によって急激に発熱するおそれがあるため、機内持ち込みや預け入れに制限を設ける国や航空会社が増えているのです。

ニコチン依存性の問題が深刻化したため

海外では、電子タバコのニコチン入りリキッドが若者を中心に広まり、ニコチン依存症の拡大が深刻な健康リスクとして懸念されています。

日本国内で発売されている電子タバコにニコチンが含まれていないのは、医薬品医療機器等法（薬機法）という法律で、人体に影響を与える成分が厳しく規制されているためです。

しかし、海外ではニコチン入りのフレーバーが主流となっています。

例えばメキシコでは、約93万8000人の若者が電子タバコを使用し、そのうち16万人が常用していることが調査で明らかになりました。

こうした状況を受け、メキシコ政府は2020年2月から電子タバコの輸入を禁止しています。

たばこ税による税収を維持するため

電子タバコの普及は、従来の紙巻きたばこからの税収を減少させるおそれがあるため、徴税制度がまだ整っていない電子タバコを規制する動きも出てきています。

例えば、インドネシアは2018年に電子タバコに57％の物品税を導入しました。

また、EUは喫煙率の引き下げと歳入増の両方を目指し、電子タバコや加熱式タバコ、ニコチンパウチといった新しい製品も課税対象に加えることを提案しています。

その一方、インドやタイ、シンガポール、アルゼンチンなど、電子タバコの製造・輸入・販売・所持を全面的に禁止している国もあります。

公衆衛生上の懸念が主な理由とされていますが、紙巻きたばこ市場の保護も背景にあると考えられるでしょう。

粗悪な製品・違法なリキッドによる健康被害が増加したため

近年、非正規ルートから流通したリキッドにより、肺新患や中毒症状といった重大な健康被害が多発しています。

成分不明な粗悪品・違法品が出回っている現状を考慮し、安全性確保のために電子タバコの使用自体を禁止する国も増加している状況です。

例えば、アメリカでは、THCやビタミンEアセテートなど有害成分を含む違法リキッドが流通し、死亡事故を含む深刻な健康被害を引き起こしました。

こうした背景を受け、安全性確保のため電子タバコの使用を禁止する国が増えています。

参考：Blount BC, Karwowski MP, Morel-Espinosa M, et al. Evaluation of Bronchoalveolar Lavage Fluid from Patients in an Outbreak of E-cigarette, or Vaping, Product Use–Associated Lung Injury — 10 States, August–October 2019. MMWR Morb Mortal Wkly Rep, 2019; 68(45): 1040–1041.

電子タバコの持ち込みが禁止されている国と規制状況

近年、健康被害や依存症、税制の問題などを背景に、電子タバコの持ち込みを禁止する国が増えています。

持ち込み禁止は一部の国にとどまらず、製造や販売、使用まで全面的に規制しているケースもあります。

2024年には、オーストラリアが電子タバコの輸入を禁止しました。旅行者による持ち込みは少量に限られ、税関で申告し許可を得る必要があります。

さらに、2025年にはベトナムが電子タバコと加熱式タバコを全面禁止し、持ち込みだけでなく製造・販売・輸入・使用も禁じられました。

禁止国に電子タバコを持ち込むと、罰金や没収などのペナルティを受ける恐れがあります。知らなかった場合でも処罰対象になる可能性が高いため、渡航前の確認と準備が欠かせません。

電子タバコの持ち込みが禁止されているその他の代表的な国を、表形式でまとめました。

タイ

タイでは、電子タバコの持ち込みに対する規制が最初に設けられました。2014年以降、電子タバコおよび加熱式タバコの輸入・販売・所持・使用が禁止されています。

禁止の理由としては、ニコチン依存症をはじめとする健康被害への懸念、既存タバコ産業の利権保護などが挙げられます。

近年、観光客が所持していたことで、罰金が科せられた事例もありました。

違反が発覚した場合、最高10年の懲役もしくは最高50万バーツ（約200万円）の罰金が科せられます。

シンガポール

シンガポールは電子タバコに対する規制が厳しい国であり、いかなる理由があっても輸入・販売・所持は禁止とされています。

公衆衛生の向上を図ること、健康リスクを徹底的に排除することが禁止の理由です。

電子タバコを持ち込んだ場合、最高約5,000シンガポールドル（約39万円）の罰金、あるいは懲役刑が科せられます。

なお、紙巻タバコは事前に申告すれば、400gまで持ち込むことが可能です。

台湾

台湾は2019年以降、電子タバコの持ち込み・使用・販売などを禁止しています。

公衆衛生の向上や若者保護が目的であり、空港でも禁止のアナウンスを流すなど厳しく取り締まっています。

違反が発覚した場合、最高500万台湾元（約2,100万円）と非常に高額な罰金が科せられるため、絶対に持ち込むべきではありません。

反者を警察に通報することで、通報者に報酬が支払われる制度も設けられているので、違反発覚のリスクが高いことを認識しておきましょう。

インド

インドは、2019年以降、電子タバコの製造・輸入・販売・広告・流通を禁止しています。

インド政府が健康への悪影響を懸念し、若者を保護する観点から規制に至った次第です。

1回目の違反では、最長禁固1年および10万ルピー（約17万円）の罰金が科せられます。

違反が2回目以降の場合、最長禁固3年および50万ルピー（約85万円）の罰金とペナルティが重くなるため、特に注意が必要です。

その他

公衆衛生の観点から、他にも以下のような国が電子タバコの販売・流通を禁止しています。

• バーレーン
• ブルネイ・ダルサラーム
• カーボベルデ
• カンボジア
• チリ
• コロンビア
• 朝鮮民主主義人民共和国
• エジプト
• エチオピア
• ガンビア
• イラン
• イラク
• ヨルダン
• カザフスタン
• クウェート
• ラオス人民民主共和国
• レバノン
• マレーシア
• モルディブ
• マーシャル諸島
• メキシコ
• モーリシャス
• パプアニューギニア
• トルコ

上記の国以外でも規制を設けているケースはあるので、渡航前に必ず大使館のホームページなどで確認しましょう。

海外で買った電子タバコは日本に持ち込める？

海外で購入した電子タバコやニコチン入りリキッドは、基本的に日本への持ち込みが可能です。

ただし、使用できるのは本人に限られ、譲渡や販売は禁止されています。

電子タバコ本体に内蔵されたリチウムイオン電池（160Wh以下）は、機内持ち込み可能ですが、預け入れは不可。

予備のリチウムイオン電池も同様に機内持ち込みのみで、預け入れはできません。

※160Wh以下（航空会社によって異なる）


持ち込みの際は、機内での使用や充電はできず、端子部分への絶縁テープ貼付や収納ケース使用など、ショート防止策を講じる必要があります。

航空会社ごとに細かな規定が異なるため、事前の確認を忘れないようにしましょう。

参考：「飛行機へ持ち込めないもの（2025年版）お出かけ前に確認を！」（政府広報オンライン）

帰国後のリフレッシュには満足度の高い吸いごたえのDR.VAPE

帰国後のリフレッシュには、満足感のある吸いごたえが魅力のDR.VAPEがおすすめです。

DR.VAPEは、ニコチン・タールフリーでリキッドを加熱し、蒸気を楽しむ電子タバコです。

ニコチン依存などの健康リスクを避けながら、満足感のある吸い心地を味わえます。

フレーバーは全9種類と豊富で、メンソール系からフルーツ系まで幅広く揃っており、禁煙に挑戦する方のサポートにも適しています。

ワイルドビター たばこ独特の甘さと苦みを表現	クラシックスモーク スモーキーで吸い心地がよいタバコ味	ミントメンソール すっきり爽やかなメンソール味
ピュアアップル 甘さにキレのあるアップル味	ジューシーマスカット 芳醇な甘さがあふれるマスカット味	リラックスバニラ コクのある味わいと濃厚なバニラの香り
クリーミーバナナ まろやかで濃厚なバナナの味わい	トロピカルマンゴー 南国のマンゴーのようなジューシーな味	ミックスベリー フレッシュで甘酸っぱい3種のベリーを表現

さらに、2024年発売の最新モデル「DR.VAPE Model 3」のフレーバーには、天然由来成分「β-カリオフィレン」を配合。

​​β-カリオフィレンは、吸うことで気持ちのリフレッシュに役立つと期待されている成分です。

さらに、DR.VAPEは全国各地のコンビニエンスストアで手軽に購入できるのも魅力です。

LINEでも定期購入の申し込み・解約を随時受け付けているので、自分の予算やペースに合わせて継続できます。